住宅ローンの審査にはさまざまな項目がありますが、「勤続年数」は気をつけたい項目の一つです。
「転職したばかりだと勤続年数が短いから住宅ローンの審査に通らないかも…」と心配される方もいらっしゃるのではないでしょうか？
そこで今回は、マイホームのご購入を検討されている方に向けて、勤続年数の目安や落ちたときの対策をご説明いたします！
住宅ローンの審査に通る勤続年数の目安は？
住宅ローンの審査をする際、多くの銀行は勤続年数の目安を3年に指定しています。
ではなぜ3年以下だと審査が厳しくなるのでしょうか？
＜今後の収入アップを見込めない可能性があるため＞
一般的に同じ企業で長期にわたり働けば、昇進とともに収入もアップします。
しかし転職したばかりだと将来のビジョンが見えにくく、昇進や収入アップのペースも長期で働く方と比べて遅くなるため、ローンの返済が滞る可能性があると判断されてしまうのです。
＜安定した収入を見込めない可能性があるため＞
転職回数が多いと昇進が見込めないうえに、またすぐに転職する可能性もあります。
現在は安定した収入があったとしても、次の職場も安定しているとは限らないので、返済の滞りを懸念されてしまうのです。
このように長期にわたり安定した収入があることを証明できないと、住宅ローンを組めないことがあります。
勤続年数が短くても住宅ローンを組みたい！審査に通る方法や落ちたときの対策はあるの？
勤続年数が短くても住宅ローンを組める可能性がある理由は、以下のとおりです。
・年収アップやスキルアップなど前向きな転職
・同業界で専門性の高い分野への転職
・グループ会社への転職
・一部上場企業・公務員
人間関係が合わないなど後ろ向きの理由による転職は、今後も転職を繰り返すことを懸念されてしまいますが、年収アップなど前向きな理由による転職はその職場で長期にわたり働く見込みがあるため、ローンを組める可能性があります。
また専門性の高い職業は失業などで返済が滞る可能性が低いため、審査に通りやすくなります。
グループ会社への転職は会社指示の場合が多く、前職の年数と合わせて判断する銀行が多いため、落とす理由にはあたりません。
一部上場企業や公務員の場合、退職する人が少ないので1年未満の勤続でも可能です。
ではそれでも審査に落ちてしまう場合は、どのような対策をすればよいでしょうか？
＜勤続年数を前職と現職の合算にすることを相談する＞
さきほどご紹介したグループ会社への転職でなくても、資格職などメリットの多い転職だった場合は、前職も含めた年数にできることがあります。
社会人として安定した収入を保っていることをアピールしましょう。
＜フラット35を利用する＞
フラット35は長期固定金利の住宅ローンを扱っており、勤続年数の要件がないため、転職直後でもローンを組める可能性があります。
しかしフラット35は住宅の性能に対しての条件があるので、購入する物件が条件を満たすかを確認しましょう。
まとめ
今回は住宅ローンの審査における勤続年数の目安や、落ちたときの対策をご紹介いたしました。
マイホームは大きな買い物なので、後悔しないようじっくり検討したいところです。
しっかり将来のことを考え、ご自身のライフスタイルにあうお住まいを選んでくださいね！
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